中学受験向け通信教育の効果を上げる時事問題(子どもの数)
時事問題を勉強することは中学入試に役立つだけではありません。
身近な問題を考えることで、勉強していることが実社会にどのようにつながっているかが感じられ、勉強のやる気がアップする効果もあります。
特に通信教育だけで勉強していると視野が狭くなりがちなので、時事問題の勉強をするのが効果的です。そこで今回は身近なテーマを取り上げてみました。
子どもの数が過去最低を記録(2017年5月の時事問題)
毎年、子どもの日にあわせて総務省が全国の子どもの数を発表しています。
2017年5月4日に発表された内容は下記の通りでした。
- 子どもの数は1617万人、34年連続の減少
- 子どもの割合は12.7%、41年連続の低下
- 子どもの割合は沖縄県が最も高く、秋田県が最も低い
(出所:総務省統計局「我が国のこどもの数」)
いきなり問題です。
ここで出てくる「子ども」は何歳までのことでしょうか?
- (ア)20歳未満
- (イ)18歳未満
- (ウ)15歳未満
- (エ)12歳未満
「こども」を小学生までとするなら(エ)12歳未満、中学生までとするなら(ウ)15歳未満、高校生までとするなら(イ)18歳未満になりますよね。さて、どれでしょうか?
ちなみに、統計で「高齢者」といった場合は「65歳以上」を指しています。
これに対しては60代はまだまだ高齢じゃないという意見もアリ、高齢者の定義をもっと引き上げるべきだとの意見も最近では出てきています。
問題の正解発表です。
統計で「子ども」というときは、「(ウ)15歳未満」を指します。
中学生まで(義務教育のあいだ)は「子ども」というわけです。
その、「子ども」の数が減っているというのがニュースでした。
社会でも少子高齢化については勉強しますよね。
その流れがますます進んでいるということです。
自分と同じ年齢の人は全国に何人いる?
総務省の統計を見ると年齢別の人数もわかります。
小学校6年生は日本全国で約何人いるか知っていますか?
約100万人です。
覚えやすい数字ですよね。
小学校1年生でもほぼ同じです。
ちなみに、40歳代だと同じ年齢の人が約200万人いるので2倍近く違うことになります。
子どもの数が減っているというのが良くわかる数字ですよね。
覚えておきましょう。
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